退職を考えている方のための記事16選

退職は人生の一大事です。

新たなスタートに向けて、すっきりした気持ちで退職するのであれば良いのですが、複雑な気持ちを抱えて退職する場合も少なくありません。

後になって「あのときこうしていれば良かった・・・」という後悔の気持ちを引きずるようなことがあってはとても残念です。

ここで紹介する16の記事は、そんな後悔をしないために、退職を考えている方に是非知っておいて頂きたい知識ばかりです。人生の新たな扉を開く前の準備作業として、よく読んでご活用頂ければと思います。

本当に退職すべきかを考えるための6つの記事

退職勧奨を受けているという方に

本当は退職したくないのに、会社から退職を迫られるという場合があります。

このように会社が自主退職を求めることを「退職勧奨」と言います。

あなたが退職勧奨を受けて退職を決意したのであれば、そして、その答えに納得がいかない気持ちが少しでもあるのであれば、まずは、次の記事で、退職勧奨の意味を正しく知って頂ければと思います。

退職勧奨(退職勧告)が違法となるとき

2011.12.07

諭旨退職処分について

また、単なる退職勧奨ではなく、懲戒処分の一つとして、退職願の提出を勧告し、退職願が所定の期間内に出されなければ懲戒解雇とする諭旨退職処分という処分もあります。

諭旨退職処分とは何か

2018.10.19

解雇されることが心配な方へ

会社から「もし自主退職をしないのであれば、解雇する(あるいは、懲戒解雇する)」と言われている方もいるかもしれません。本当に解雇や懲戒解雇が可能なのかを知りたい方は、次の記事をご覧ください。

懲戒解雇理由~どんなときに懲戒解雇が許されるか

2012.06.19

解雇と解雇理由~どんなときに解雇が許されるのか~

2011.12.13

納得のいかない配転命令や業務命令を受けているという方へ

納得のいかない配転命令や業務命令を受けていることで退職を考えている方もいるかもしれません。退職を考える原因となった配転命令や業務命令が、そもそも許されるものかも確認しておきましょう。

自主退職に追い込む目的の業務命令であるとして違法無効とされた例

2018.03.23

業務命令を拒否できるか

2012.07.12

配置転換(配転命令)を拒否できるか?

2012.03.26

退職方法を知るための5つの記事

辞めたいのに辞められないという方へ

仕事を辞めたいのに辞められないという悩みを持つ方もいます。まずは、どのような時に、どうすれば辞められるのか、法的知識を押さえましょう。

労働基準法と退職~会社が辞めさせてくれない?!

2011.12.04

退職届けについて知る

辞めるということになれば、退職届けを出すことになります。その意味合いについてもよく知っておきましょう。

退職届と退職願は何が違うか

2014.08.18

退職届の撤回・取り消しはできるか

2012.03.24

有給休暇や賞与について

退職の時期を考えるにあたり、残った有給休暇や賞与の問題も重要な関心事になります。

支給日前に退職した場合のボーナスはどうなるのか

2014.08.13

退職時に有給休暇を使うために知っておきたいこと

2012.04.01

退職金について知るための記事

会社都合退職と自己都合退職とで退職金の金額が異なる会社は多いと思います。辞表を出して退職したのだから自己都合退職になるかというと、そうとも限りません。どのような場合に自己都合退職となり、どのような場合に会社都合退職となるのかを知っておきましょう。

退職金をめぐって~自己都合なのか会社都合なのか?

2012.04.13

退職後の競業避止義務と秘密保持義務について知るための4つの記事

誓約書の提出を求められている方へ

退職にあたって、秘密保持や競業避止の誓約書をとることが広く行われています。これらの誓約書がどのような意味を持つのか、どのような対応をすべきなのかについて正確な知識を得ておきましょう。

秘密保持誓約書への署名を求められた時に知っておきたいこと

2018.04.06

退職後の競業避止義務~誓約書は拒否できるか?

2011.12.11

元の顧客との取引について

誓約書の有無にかかわらず、退職後に就職した別の会社で、あるいは、自分で設立した会社で、元の会社の顧客と取引することも考えられます。このような行為が許されるのかについては、以下の記事をご覧ください。

退職の挨拶と在職中の競業避止義務

2018.04.22

退職後に元の会社の顧客と取引する行為は許されるか

2018.04.21

お知らせ~労働トラブルによる悩みをスッキリ解決したいあなたへ

・会社のやり方に納得がいかない

・でも、どう行動していいか分からない。

そんな悩みを抱えてお一人で悩んでいませんか。

身を守るための知識がなく適切な対応ができなかったことで、あとで後悔される方も、残念ながら少なくありません。

こんなときの有効な対策の一つは、専門家である弁護士に相談することです。

問題を法的な角度から整理することで、今どんな選択肢があるのか、何をすべきなのかが分かります。そして、安心して明日への一歩を踏み出せます。

労働トラブルでお困りの方は、お気軽にご相談ください。